柳井市議会 2022-12-07 12月07日－02号
昨年度からＧＩＧＡスクール構想で、１人１台タブレット端末が入っておりますが、これも、市のほうでプロジェクトチームをつくって、授業の中で、どういうふうに使えば、効率よくというか、効果的かというのを研究して、それを市内全ての学校に伝えておりますから、特に、そういった小規模の学校で、子どもたちが１人１台端末を有効に活用できるように、そのような研究も進めております。
昨年度からＧＩＧＡスクール構想で、１人１台タブレット端末が入っておりますが、これも、市のほうでプロジェクトチームをつくって、授業の中で、どういうふうに使えば、効率よくというか、効果的かというのを研究して、それを市内全ての学校に伝えておりますから、特に、そういった小規模の学校で、子どもたちが１人１台端末を有効に活用できるように、そのような研究も進めております。
また、１人１台タブレット端末を活用して、個人の能力にあった内容やペースで学習できるＡＩドリルによる個別学習に取り組んでいます。 ところで、児童生徒が自ら学びに向かい、分かる、できるようになるためには、教員の授業力向上も重要なポイントの一つだと捉えています。
３０ページ、小学校費の教育振興費及び３１ページ中学校費の教育振興費に、それぞれ消耗品費として計上されている天板拡張器具とは、どのようなものかという質疑に、タブレット端末を机に置いた際に天板の広さが狭く、落下する問題を解消するため、現行の机の前に取付け、縦横１０センチずつ広げるための器具であるとの答弁がありました。
１人に１台のタブレット、そのようなことがあり得るのかと当時は半信半疑でした。それから私は若干リモートに抵抗があったことから、会場での参加を選択しました。会場では、当時映像の映らないリモートに四苦八苦しながら進行する様々な関係団体の集まりに参加することがあり、その本気度を理解したという記憶があります。
ユーチューブで配信するとか、タブレットで流すとか、小学校一日入学のときに保護者の方と子供さんで映像を見て、家庭で話し合うような機会を提供してもよいのではと思います。心に響くいじめ防止の動画を下松市から配信してはいかがでしょうか。お尋ねいたします。 （２）心のワクチン運動についてです。
また、これからの学校教育においても、児童生徒さんたちは１人１台タブレットを持ち帰り、家庭での教育が行われようとしています。その際にも、ネット環境が不具合の場合にはタブレットが使えず、学習機会の均等性にも影響が生じます。
教育環境の充実といたしまして、デジタル社会に対応できる人材を育てていくために、令和２年度に市内全小中学校にＷｉ─Ｆｉ環境を整備し、児童生徒一人一人に１台のタブレット端末を、これを整備しております。
これは、ＧＩＧＡスクール構想に関する項目を追加するもので、本市においては、児童生徒の情報活用能力や学力向上を図るため、令和２年度に市内全ての小中学校で１人１台のタブレットの整備と高速ネットワーク環境の整備を行っております。 次に、１０ページの基本目標３、基本施策④高齢者福祉についてです。
それと、タブレットとかもあります。そのために、やっぱり目で、視覚で訴えるということでそういうやってはいけないよというような道徳的なことを、例えばそういうキャラクター、くだまる君のキャラクターを利用した形で子供たちの心に訴えていく動画を作りたいというのが要望です。その辺の考えはいかがでしょうか。 ○議長（金藤哲夫君） 玉川教育長。
まず、タブレットの活用状況ですが、市内の小中学校では、昨年度から全ての児童生徒が１人１台タブレット端末を活用して学習を行っております。 このタブレット端末の活用により、例えば、個別学習ドリルを使用して、一人一人の学習進度や理解に合わせた個別最適な学びやデータや資料などを児童生徒同士が共有して意見を出し合い、課題解決を図っていく協働的な学びの充実を図ることができます。
要因としてはいろいろあるとは思いますが、学校でも今、タブレットを使用したりとか、家庭では、子供たちはゲームをやったりとか、スマートフォンを使ったりとか、いろいろそういう電子機器に触れる機会が多くなっておりますので、そういった利用の仕方についてもしっかり指導していく必要があるかなというふうに思いますし、学校での具体的な取組といたしましては、学校運営協議会（コミュニティ・スクール）や家庭と連携をして、ノーメディアデー
具体的に申し上げますと、ＧＩＧＡスクール構想のタブレット端末の早期導入も一つの例にありますし、あと、電子図書館の構築事業ということで、コロナ対策と新たなＤＸ対策というのを兼ねた対策も行っております。それと令和４年度、この前、御審議いただいたばかりですけれども、飲食店のプレミアム商品券に合わせて、飲食店周遊のデジタルスタンプラリーというのを行っております。
５７ページ、１７節のパソコン購入費は、議会関連資料などを電子データで共有するためのタブレット端末２０台を購入するものであります。 ５７ページからの総務費は、２３億８,２７２万９,０００円を計上し、前年度と比べ５７.３％の増となっております。一般管理費では人件費、庁舎管理費等が主なものでございます。
１人１台端末の整備につきましては、昨年１２月に小学校１・２年生のタブレット端末を配備し、完了したところであります。そのほか、インターネットの接続を改善するため、５つの小中学校で回線を増設するほか、大型提示装置や無線アクセスポイント等の周辺機器を購入することとしております。
その分でのタブレットとか、そういった部分が必要であればやっぱり予算措置をすると。これは必要だろうというふうに思います。
おかげをもちまして、今月中には小学校１、２年生のタブレット端末の配備を終えて、児童生徒１人１台端末の整備が完了いたします。 令和４年度につきましては、このタブレットとＩＣＴ機器を効果的に活用してまいりたいと考えております。そこで、教育委員会といたしましては、ＩＣＴ教育の指導支援の人的な体制を充実していきたいというふうに考えております。
また授業では、グループでの活動が制限されましたが、タブレットを使った協働学習を取り入れ、意見交流を図っております。さらに運動会や修学旅行、遠足等につきましては規模を縮小し、実施しております。 児童生徒の運動不足の解消や体力向上につきましては、昼休みや体育の授業を中心に、工夫して取り組んでおります。
タブレットを使用することに伴うトラブルを可能な限り未然に防ぎ、学校、家庭で活用する際に、子供たちが安心して、安全に情報を整理され、全ての子どもたちの可能性を引き出し、多様な子供たちを誰１人取り残すことなく、学ぶ環境をさらに構築していただきたいと思います。
これまでの対策から強化した点は、児童・生徒が長時間近い距離で活動する調理実習や合奏、運動等を行わないこと、異学年が交わる活動を減らし、放送やオンライン等の方法を検討すること、一定期間児童・生徒がやむを得ず登校できない場合はタブレットの持ち帰りを検討することなどであります。
シティプロモーションに関する情報発信につきましても、さらに工夫をしながら行っていく必要があるという考えに変わりがないわけでありますが、市といたしましては、スマートフォンやタブレット端末向けにページデザインを最適化する必要性、さらには、ウェブブラウザのサポート期限の問題等にも対応する必要がありますことから、来年度のホームページリニューアルを検討してまいりたいと考えております。